株式取引には、大きく分けて「現物取引」と「信用取引」とがあり、通常は「現物取引」のことを意味します。
一般的な株式取引である「現物取引」では、購入代金も売却する株券も全て顧客自身が保有することになりますが、それとは対照的に「信用取引」では、顧客が証券会社に委託保証金、あるいはその代用となる証券を担保として預け、株券もしくはお金を借りて株式の取引を行ないます。
つまり「現物取引」とは顧客自身の資金で全てを賄って取引を行なう株式の形態であるのに対し「信用取引」とは証券会社から信用を付与されることで取引が可能となる株式の形態であるということです。
さて「現物取引」では、購入した株価と売却した株価の「差」が利益・損失の額を決定する大きなポイントとなっていますが「信用取引」においてはどうなのでしょうか？
「信用取引」の場合、もちろんそれも大事なポイントになるのですが、それ以上に重要な意味をもってくるのが、保有している証券の時価が値下がり（もしくは値上がり）するかもしれない額である「投資有価証券評価損（投資有価証券評価益）」です。
なぜなら、保有している証券の時価が下がると、追加の委託保証金（追証）を支払わなければならない事態も発生し得るからです。
なお、信用取引において株の購入を行なった場合、顧客は証券会社に買付資金を借りていることになりますから、当然その金額に応じて金利を支払う必要がありますし、反対に売却を行なった場合にはそれに見合う金利を受け取ることができます。
つまり、信用取引においてはさらに「金利（日歩）」についても考慮に入れる必要があるということになります。
これだけを聞くと「信用取引って何だか大変そう」というイメージを抱いてしまうかもしれませんが、資金だけでなく株式も借りることのできる信用取引では、現物取引にはできない「持っていない株式でも売ること（空売り、もしくは信用売り）ができる」というメリットもあります。
信用取引は高い知識と分析力が要求されるため初心者には難しいものですが、あらゆるデータを分析した上で市場を読み、上手に取引を行なうことができれば、利用価値は高いといえます。
